韓国旅行の電子入国申告書で知るべき7項目｜2026年の対象者から書き方まで迷わず準備できる！

韓国旅行を計画していると、「電子入国申告書は日本人も必要なのか」「K-ETAを申請していなくても入国できるのか」と迷う人も多いでしょう。

韓国では2025年2月24日に電子入国申告のe-Arrival cardが導入され、2026年の日本人旅行者にとっても出発前に確認しておきたい重要な手続きになっています。

特に2026年は日本がK-ETAの一時免除対象になっている一方、K-ETAを持っていない人は原則として入国申告が必要になるため、二つの制度を混同しないことが大切です。

電子入国申告書は韓国到着前にスマートフォンやパソコンから無料で提出でき、パスポート情報や宿泊先、便名などを入力しておけば入国時の手続きを進めやすくなります。

ここでは2026年9月時点の韓国政府の案内をもとに、電子入国申告書が必要な人、提出時期、具体的な書き方、K-ETAとの違い、ホテル住所の入力方法、提出後の流れまで詳しく紹介します。

韓国旅行の電子入国申告書で知るべき7項目

韓国の電子入国申告書を利用する前に、まず「誰が必要なのか」「いつ提出するのか」という制度の基本を理解しておきましょう。

日本人観光客の場合、2026年はK-ETAが一時免除されているため、K-ETAを取得せずに韓国へ行くケースでは電子入国申告書が重要になります。

出発直前になって慌てないように、最初に押さえておきたい7項目を整理します。

日本人の提出

観光目的で韓国を訪れる日本人のうち、有効なK-ETAを持っていない人は、原則として入国申告の対象になります。

2026年は日本がK-ETAの一時免除対象になっているため、K-ETAを新たに申請せずに渡韓する人も多く、その場合は電子入国申告書を出発前に提出しておくのが基本です。

パスポートだけを持って空港へ行けばすべての事前手続きが不要という意味ではないため、K-ETA免除と入国申告免除を混同しないようにしましょう。

• K-ETA未取得の日本人は原則対象
• 有効なK-ETA所持者は原則免除
• 韓国の登録外国人なども免除対象
• ビザ入国者は原則申告対象
• 対象条件は渡航直前にも確認

K-ETA免除

日本国籍の旅行者は2026年1月1日から2026年12月31日まで、韓国のK-ETA一時免除措置の対象になっています。

そのため、通常の短期観光で条件を満たす日本人であれば、K-ETAを新たに取得せず韓国へ渡航できる期間となっています。

ただしK-ETAの免除は電子入国申告書まで自動的に免除する制度ではなく、K-ETAを持たずに入国する人は原則として入国申告が必要です。

すでに有効なK-ETAを持っている場合は、その有効期間内で利用でき、入国申告書の提出も原則として免除されます。

提出時期

電子入国申告書は韓国到着日の3日前から提出できます。

韓国標準時を基準として提出できる日が決まるため、日本から旅行する場合でも、あまり早い段階で申告しようとすると対象日を選択できません。

提出後72時間を経過すると申告書は無効になるため、1週間前や1か月前に済ませておくタイプの手続きではない点に注意してください。

申告料金

韓国政府の公式電子入国申告サービスは無料で利用できます。

クレジットカード番号の入力や申告手数料の支払いは必要なく、パスポート情報や旅行情報などを入力して提出する仕組みです。

2026年には公式サイトを装った偽サイトについて韓国法務部から注意喚起が出ており、料金や決済情報を要求するページには特に注意する必要があります。

検索エンジンからアクセスするときは広告や似たドメインだけを見て判断せず、公式サービスか確認してから個人情報を入力しましょう。

紙の申告書

電子入国申告制度が始まった2025年は移行期間として紙の入国申告書と電子申告を選択できましたが、紙の申告書を利用できる移行期間は2025年末までと案内されていました。

そのため2026年に韓国旅行をする場合は、従来のように飛行機内でもらった紙へ記入する前提ではなく、対象者は電子入国申告を準備しておくのが基本です。

数年前の韓国旅行で紙のARRIVAL CARDを書いた経験がある人ほど、以前と同じ方法だと思い込まないよう注意しましょう。

提出免除

韓国へ入国するすべての外国人が必ず電子入国申告書を提出するわけではなく、一定の条件を満たす人は申告対象から除外されています。

代表的なのは有効なK-ETAを持つ外国人や韓国の外国人登録証を持つ人などで、航空機の乗務員などにも例外があります。

一方で、日本人だから自動的に提出免除になるわけではなく、2026年のK-ETA一時免除を利用してK-ETAなしで観光する場合は申告が必要になる点を覚えておきましょう。

再入国

一度電子入国申告書を提出しても、その内容を次回以降の韓国旅行へそのまま使い回すことはできません。

韓国で入国審査を受けるとその申告は役目を終えるため、一度出国して再び韓国へ入国する場合には原則として新しい申告が必要です。

例えば日本からソウルへ入国した後に別の国へ出国し、再び釜山から韓国へ入国する旅程なら、再入国時の申告について改めて確認しましょう。

電子入国申告書を始める前に準備したい情報

電子入国申告書そのものは難しい手続きではありませんが、入力途中でホテル住所や便名を探し始めると時間がかかります。

パスポート、航空券、ホテルの予約情報を手元にそろえてから入力を始めるとスムーズです。

韓国到着後の通信に使うeSIMや充電器などを準備するときに、入国手続きに必要な情報も一緒に整理しておくと出発準備をまとめて進められます。

必要なもの

入力前には、有効なパスポート、利用できるメールアドレス、韓国への入国日や便名、滞在先情報を準備しましょう。

出国予定日や出国便の情報も分かる範囲で手元に置いておくと、予約メールを何度も探し直す手間を減らせます。

ホテルを複数予約している場合は、最初に宿泊する施設の正式名称や住所を確認しておくと入力しやすくなります。

• 有効なパスポート
• メールアドレス
• 韓国到着日
• 到着便の便名
• 韓国での滞在先
• 滞在先の住所
• 出国予定日
• 出国便の情報

宿泊先情報

韓国で宿泊するホテルやゲストハウスの住所は、予約サイトの日本語表記だけでなく英語または韓国語表記も確認しておくと便利です。

ソウルでは同じホテルブランドの別店舗が近隣にあることもあるため、ホテル名だけでなく道路名住所や郵便番号まで予約確認画面で確認しましょう。

住所は電子入国申告だけでなく、空港からホテルへタクシーで移動するときや配車アプリで目的地を設定するときにも役立ちます。

通信環境

電子入国申告はオンラインで行うため、日本を出発する前に安定した通信環境で提出しておくのがおすすめです。

韓国へ着いてから空港Wi-Fiを使って慌てて入力することも避けたいので、出発前日に自宅などで済ませておくと余裕があります。

旅行中に使う韓国用eSIMも同じタイミングで準備し、設定用QRコードや利用方法をスクリーンショットで保存しておけば、仁川国際空港や金浦国際空港へ着いてすぐ通信を開始しやすくなります。

スマートフォンを入国準備から地図、翻訳、交通検索まで使う場合は、韓国の220Vに対応したUSB充電器と変換プラグも忘れず準備しましょう。

韓国の電子入国申告書を書く手順

必要な情報がそろったら、韓国政府の電子入国申告サイトから実際の申告を進めます。

基本的な流れは、利用条件の確認、本人情報の登録、旅行情報の入力、内容確認、提出という順番です。

2026年5月からは提出時の利用者認証を強化するため認証コード入力手続きも導入されているため、受信可能なメールアドレスを用意しましょう。

公式サイト

電子入国申告は韓国政府が運営する公式サービスから行い、検索結果に表示された有料代行サイトや類似サイトを不用意に利用しないことが重要です。

公式サービスには日本語表示が用意されているため、韓国語が読めなくても日本語画面を選択して入力できます。

公式申告は無料なので、入力を進める途中でカード番号や有料申請料金を求められた場合はいったん操作を止めましょう。

• 公式サービスを利用
• 日本語表示を選択
• 料金は無料
• 有効なメールを使用
• パスポートを手元に置く
• 送信前に内容を再確認

入力の流れ

最初に利用条件へ同意し、メールアドレスなどの情報を入力した後、パスポート情報と旅行情報を順番に登録します。

氏名、生年月日、国籍、パスポート番号などは入国審査に関わるため、パスポートの記載と一致しているか一文字ずつ確認しましょう。

続いて韓国への入国日、便名、滞在目的、宿泊先などを入力し、最後に全体を確認して提出します。

提出完了

正常に提出されると電子入国申告書の発給番号が発行され、登録したメールアドレスにも関連情報が送られます。

入国審査時に電子入国申告書そのものを印刷して提出する必要はありませんが、発給番号や申告完了画面を確認できるようにしておくと安心です。

メールがすぐ見つからない可能性もあるため、提出後に完了画面や発給番号をスクリーンショットで保存しておくと、韓国到着時に通信できない場合にも確認できます。

スクリーンショットはパスポート番号など個人情報を含む場合があるため、SNSなどへ誤って公開しないよう管理しましょう。

入力項目で迷いやすいポイント

韓国旅行の電子入国申告書では、パスポート情報よりも便名や宿泊先、旅行目的などの入力で迷いやすい傾向があります。

入力内容は実際の予約情報に合わせることが基本で、分からない項目を適当に入力するのは避けましょう。

特にホテル名が似ている場合や航空会社の便名表記を間違える場合があるため、予約確認メールを見ながら進めるのがおすすめです。

便名

便名は航空券や航空会社の予約確認画面に表示されているフライト番号を確認して入力します。

例えば仁川国際空港へ向かう便でも、出発空港や航空会社によって便名が異なるため、旅行サイトに書かれた航空会社名だけで判断しないようにしてください。

コードシェア便では販売会社と実際の運航会社で番号が異なる場合があるため、予約確認書に記載された情報を見ながら入力するのが確実です。

• 予約確認メールを見る
• フライト番号を確認
• 到着日を確認
• 到着空港を確認
• コードシェア便に注意

滞在先

韓国でホテルに宿泊する場合は、予約している施設の情報を入力します。

明洞、弘大、東大門、江南などには似た名称のホテルや同系列ホテルが複数あるため、施設名だけでなく住所も照合しましょう。

ホテルを転々とする旅行では、申告時に求められる滞在情報に合わせて実際の予約内容を入力し、旅行計画が変わった場合は必要に応じて提出内容を修正します。

旅行目的

一般的な韓国旅行で観光、グルメ、ショッピングなどを楽しむ場合は、実際の渡航目的に一致する項目を選択します。

仕事や留学など観光以外の目的で韓国へ入国する場合は、実際の滞在資格や渡航目的に合わせて入力する必要があります。

旅行目的はホテル選びや観光プランのように好みで選択する項目ではないため、実態と異なる内容を入力しないようにしてください。

入力した目的や滞在先などが後から変わった場合は、韓国の入国審査を受ける前であれば公式サービスの照会・修正機能を利用できる場合があります。

K-ETAとの違いや提出後の疑問を整理

電子入国申告書について最も混乱しやすいのがK-ETAとの違いです。

どちらも韓国旅行前にオンラインで扱う制度ですが、目的も手続きも同じではありません。

2026年の日本人旅行者はK-ETA一時免除の対象になっているため、制度の違いを理解しておくと不要な有料申請を避けやすくなります。

K-ETAとの違い

K-ETAは韓国へ査証なしで渡航する対象者に関する電子旅行許可制度であり、電子入国申告書は入国時に提出する入国申告情報をオンライン化した制度です。

2026年12月31日まで日本はK-ETAの一時免除対象ですが、その免除措置を利用してK-ETAなしで韓国へ行く場合は入国申告が原則必要になります。

一方、有効なK-ETAを持っている旅行者は、原則として電子入国申告書の提出対象から除外されます。

内容変更

提出後に入国目的、滞在情報、出国予定日などが変更された場合は、韓国で入国審査を受ける前に公式サイトから申告内容を確認して必要な修正を行います。

公式サービスでは発給番号またはメール認証などを使って提出済み情報を照会できるため、発給番号を保存しておくと便利です。

航空便の変更などで韓国到着日そのものが大きく変わり、申告から72時間を超えてしまう場合は、以前の申告が無効になるため再度提出することになります。

• ホテル変更は内容を確認
• 入国目的変更は修正
• 出国予定変更は必要に応じ修正
• 発給番号を保存
• 72時間超過なら再申告

家族旅行

家族旅行では一人ずつ完全に別の端末で手続きする必要はなく、電子入国申告では複数人をまとめて申告できる仕組みがあります。

公式案内ではスマートフォンのモバイルウェブからは最大9人までまとめて提出でき、パソコンではより大人数の団体申告にも対応しています。

14歳未満の子どもについては家族などの代理人が申告する仕組みになっているため、子連れ旅行では保護者が家族分のパスポートや予約情報をまとめて準備しておくとスムーズです。

夫婦や親子で同じ便、同じホテルを利用する場合でも、氏名やパスポート番号など個人ごとの情報を取り違えないよう確認してから提出しましょう。

電子入国申告を済ませて韓国旅行へ出発しよう

2026年に日本から韓国へ旅行する場合、日本はK-ETAの一時免除対象ですが、K-ETAを持っていない旅行者は原則として電子入国申告書の対象になるため、二つの制度を別々に考えることが重要です。

電子入国申告書は韓国到着日の3日前から提出でき、料金は無料で、パスポート、メールアドレス、便名、ホテルなどの滞在情報を用意しておけばオンラインで手続きを進められます。

提出後72時間を過ぎると申告は無効になるため、韓国旅行の1〜2日前を目安に航空券やホテル予約を確認しながら入力すると準備しやすいでしょう。

2026年5月から認証コードの入力手続きも導入されているため、実際に受信できるメールアドレスを使い、提出後は発給番号や完了画面を保存しておくと安心です。

また、2026年には電子入国申告書を装う偽サイトへの注意喚起も出ているので、有料決済を求めるサイトには入力せず、韓国政府の公式サービスであることを確認して利用してください。

入国準備が終わったら、韓国で使うeSIM、220V対応の充電器、変換プラグ、モバイルバッテリー、Tmoneyなども合わせて準備しておけば、仁川国際空港や金浦国際空港へ到着した後の移動までスムーズに始められます。